Pattern Style CMS導入事例

インタビュー記事

ダイハツ工業株式会社

ダイハツ工業株式会社

  • 企業情報サイト

導入時期:2016年
導入内容:CMS、インフラ

  • CMS導入により、サイトデザインと運用ルールを統一できるように。
  • 迅速かつタイムリーなコンテンツ追加が可能となり、情報発信が活性化。
  • 監視、パッチ適用、バックアップなどのCMSやインフラの保守をビッグローブに一括委託し、導入前と比べ運用コストを30%削減。
立正大学

立正大学

  • 教育

導入時期:2012年
導入内容:インフラ

  • 迅速かつタイムリーなコンテンツ追加が可能となり、情報発信が活性化。
  • CMS導入により、サイトデザインと運用ルールを統一。
  • 監視、パッチ適用、バックアップなどのCMSやインフラの保守をビッグローブに一括委託し、導入前と比べ運用コストを30%削減。

導入企業一覧

日本PTA全国協議会

日本PTA全国協議会

  • 公益社団法人

導入時期:2017年
導入内容:CMS、インフラ

  • 導線を再整理し、デザインをフルリニューアル。併せてスマホ対応も完了。
  • サイトの全コンテンツと会員専用サイトをすべてPattern Style CMSで管理。
  • マスタデータ管理と運用はビッグローブに一任し、運用の手間を減らすことに成功。
羽村市公式PRサイト

羽村市公式PRサイト

  • 自治体

導入時期:2016年11月
導入内容:インフラ

  • 情報発信力の強化やアクセシビリティ対応などの品質向上が必須のリニューアル。
  • 「トータルの費用が安価」「原課での更新操作が容易」「セキュリティに強い静的配信」が導入の決め手に。
  • ビッグローブに運用を一任し、役所内ではコンテンツの運用に注力できるように。
理想科学工業

理想科学工業

  • 企業情報サイト

導入時期:2016年9月
導入内容:CMS、インフラ

  • 管理が複雑化してしまったサイト運用業務の改善が目的。
  • サイト構築から業務改善までをビッグローブがサポート。
  • Pattern Style CMSの導入によりスマホ対応や操作性の向上を実現。
独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構

独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構

  • 独立行政法人

導入時期:2015年/運用規模:3,000ページ
導入内容:CMS、インフラ

  • Webアクセシビリティの規格(JIS X 8341-3:2010)に配慮したデザイン。
  • 情報発信の即時性向上、コンテンツ運用の効率化、スマートフォン対応。
  • CMSサーバは、信頼性の高いマネージド型クラウドを採用。
富士市

富士市

  • 自治体

導入時期:2014年
導入内容:CMS、インフラ

  • 富士市・富士宮市の共同調達によるサイトトータルコスト削減。
  • マルチデバイス対応とWebアクセシビリティ(JIS X 8341-3:2010)に配慮したサイト設計。
  • 「富士市の魅力発信サイト」による情報発信力強化。
富士宮市

富士宮市

  • 自治体

導入時期:2014年
導入内容:CMS、インフラ

  • 富士市・富士宮市の共同調達によるサイトトータルコスト削減。
  • マルチデバイス対応とWebアクセシビリティ(JIS X 8341-3:2010)に配慮したサイト設計。
  • 外国語翻訳や地図情報コンテンツ等、サイト利用者に配慮したコンテンツ。
桃山学院

桃山学院

  • 教育

導入時期:2014年
導入内容:インフラ

  • 更新頻度の高い箇所にCMSを部分的に導入。
  • 大学サイトの他、中高、学院サイトのコンテンツをPattern Style CMSに移行。
  • マネージド型クラウドによる信頼性向上と継続的なセキュリティ対策。
独立行政法人 海技教育機構

独立行政法人 海技教育機構

  • 独立行政法人

導入時期:2013年/運用規模:2,000ページ
導入内容:CMS、インフラ

  • マルチデバイスとアクセシビリティに対応しサイトリニューアル。
  • クラウドCMSの採用により、コンテンツ作成の生産性とプラットフォームの可用性・信頼性が大幅に向上 。
横浜市立大学

横浜市立大学

  • 教育

導入時期:2012年/運用規模:10,000ページ
導入内容:インフラ
* 複数サイト運用。2014年7月時点

  • 病院サイトなど複数サイトに展開し、1台のCMSサーバで複数サイトを運用。
  • Pattern Style CMSの採用により、CMSとプラットフォームに関する調査・問い合わせ対応をビッグローブで一元化し、運用コストを大幅に削減。