光電話のビジネス利用の
メリットや法人契約について解説

掲載日:2024年07月11日

光電話のビジネス利用のメリットや法人契約について解説

光電話をビジネスで利用することを検討する場合、法人向けの契約方法やオフィスへの導入手順の確認は重要なポイントです。
本コラムではそれらに加えて、光電話について知っておくべき基本的な情報や利用時のメリット・デメリット、契約のポイントや注意点について解説しています。さらにビジネスシーンでの光電話の活用ケースや便利なオプションサービスの情報もお届けします。また、法人向け光電話サービスのおすすめ事業者についてもご紹介しています。
事業用として光電話の利用を検討している企業さまの担当者や、個人事業主の方に役立つ内容となっております。ぜひご一読ください。

光電話とは?
ひかり電話やIP電話との違い

ここでは「光電話」とは何か、そしてひらがなで表記される「ひかり電話」との違いについてわかりやすく解説します。合わせてこれらに関連するIP電話についても簡単にご説明します。

光電話とは

光電話とは、光ファイバーケーブルを利用して通信・通話をする電話のことで、光回線を使った通話サービスです。
光電話のサービスを提供している事業者は多数あり、料金やプラン、そしてサービス名称などは事業者によって異なっています。例えばビッグローブが提供する光電話は「ビッグローブ光電話」という名称で、ユーザは光回線「ビッグローブ光」と合わせて利用する形となります。
光電話は、インターネットを用いる点において、IP電話の一種と捉えることもできます。

ひかり電話との違い

ひかり電話は、NTT東日本・NTT西日本で提供している光電話サービスの名称です。光ファイバーを利用したIP電話という意味では光電話と同じになります。ユーザは「フレッツ光」という光回線を用いたインターネット接続サービスと合わせて利用する形になります。

IP電話と従来の固定電話との違い

IP電話は、アナログ回線を使う固定電話(加入電話)とは異なり、インターネットを利用して通信・通話するための電話のことです。VoIP(Voice over Internet Protocol)と呼ばれるインターネットプロトコルを用いて、音声をデジタルデータに変換し、音声通信を行います。利用するには、インターネット回線を提供しているプロバイダに申し込んで、回線を開通させる必要があります。
IP電話は電話加入権を購入する必要がありません。また利用料金が一定であることも大きな違いです。基本的に加入電話の電話料金は通話先との距離に応じて変動し、遠方にかけるほど高額になることが多いですが、IP電話はインターネット回線を利用しているため、固定電話への発信であれば距離に関係なく通話料金が一律設定となっています。

光電話を法人契約する目的や
ビジネスでの利用ケース

光電話を法人用として契約する目的やビジネスなどでのご利用ケースを、法人の場合と個人や一般家庭の場合とに分けてご紹介します。

法人がオフィスや事業用に契約する場合

光電話は、電話としての使用はもちろん、FAX*やインターネットもすべて1つの回線で利用できます。そのため、企業向けのビジネス利用に適しており、オフィスや事業用として光電話を契約する法人が多いです。
主な利用用途としては、事務所、事業所、作業場などの電話とFAXが挙げられます。業務によって固定電話と光電話を使い分けるケースもあります。例えば、代表電話など外線電話を受けることが多い場合には従来からの固定電話を使い、事業所間のやり取りや社員の携帯電話への連絡などには比較的通話料の安い光電話を利用する、といった事例があります。

また、事務所に人がいない時間帯や夜間などに、代表者の携帯電話や個人電話に掛かってきた電話を自動転送するサービスがついたプランが人気です。ちなみに、自動転送サービスを申し込む際には本人確認が必要なので、申し込みにはリードタイムが掛かります。そのため、少しでも早く光回線を引いて光電話の番号が欲しい場合は、光回線+光電話の基本プランでまず契約して、それから自動転送サービスのついているプランに切り替えるケースが多いです。

  • FAXの規格により一部の機器はご利用いただけない場合があります。ネットワークの混雑等により伝送品質が保てない場合があります。

個人が一般家庭や店舗で使用する場合

個人が自宅で光電話を利用する場合は、家庭用として使う以外に、個人事業主として事業用に使用するケースがあります。個人事業主がビジネスを展開し成功を収めるためには、今やインターネットの利用が不可欠となっています。通信速度の速さと安定性が特徴の光回線とオプションで契約できる光電話は、個人事業主に適していると言えるでしょう。さらに個人事業主でも法人契約ができる回線事業者もあり、通信費がビジネス経費として計上できるというメリットを享受できます。

店舗や飲食店では、光回線の導入とともに固定電話から光電話への切り替えを行うケースが年々広がりつつあります。光電話と合わせてインターネット回線を利用したPOSレジや防犯カメラの導入、フリーWi-Fiの店内提供など、幅広く利用する方が増えています。

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光電話をビジネス用として
契約する3つのメリット

光電話をビジネス用として契約する3つのメリット

ここでは光電話をビジネス用として契約する際のメリットを、ビジネスにおいて重要なコスト面や利便性の観点から詳しく説明します。

電話加入権が不要

光電話は加入電話を引く際にかかる施設設置負担金、いわゆる電話加入権の購入が不要です。
また、光電話の通話料は、固定電話への発信であれば基本的に一律料金なので、距離によって料金が高くなる加入回線より安くなる傾向があります。コスト削減が図れる場合があるので、企業にとって魅力的と言えるでしょう。

電話番号・電話機はそのまま

光電話では、NTT東日本・NTT西日本が払い出した既存の電話番号を基本的にそのまま引き継いで使うことができ、電話機もたいていそのまま使えます*。切り替えにかかる作業工数やオフィスの設備費が抑えられます。

  • 一部、現在ご利用中の電話番号、電話機(ISDN対応電話機など)をそのままご利用できない場合があります。また、現在ご利用中の電話番号をそのまま利用する場合、別途工事費がかかります。

市外局番が使える、緊急通報もできる

光電話では、050番号ではなく、市外局番が「03」や「06」などから始まる「0ABJ番号」と呼ばれる電話番号が使えます。緊急通報(110、118、119など)への発信もできるので安心です。

これら3つ以外には、支払い業務の効率化が挙げられます。
電話料金とインターネット料金をまとめることで、料金をそれぞれに支払う必要がなく、面倒な手間が省けます。

光電話を利用する際のデメリットや注意点

光電話を利用する場合のデメリットや注意点を詳しく説明します。

光回線を契約する必要がある

光電話は光回線のオプションサービスとして提供されているので、光電話を利用するにはまず光回線を契約する必要があります。現在、インターネットをアナログ回線などで利用している場合は、新規で光回線のインターネット接続サービスを契約する必要があります。コストや手間が掛かりますが、光回線に変えることで通信速度の改善や安定性といったメリットもあります。

停電時に利用できない

光電話は、停電の時には基本的に利用できません。光電話はONUと呼ばれる光回線終端装置やルータを使って通話を行う仕組みのため、それら機器への電源供給が不可欠だからです。緊急通報などの発信もできなくなるので注意が必要です。

利用できない番号がある

光電話には固定電話とは異なり、一部ご利用できない電話番号があります。114(お話し中調べ)や0170(伝言ダイヤル)など一部の特殊番号への発信ができません。
また、契約内容によっては接続できない番号があるので、光電話を契約する前に確認しておきましょう。

光電話の契約方法や導入手順

光電話の契約方法や導入手順

ここまで、光電話をビジネスで利用するメリットと、デメリットや注意点を解説してきました。
光電話を契約する際には、光回線の利用状況を確認し、業務内容に合わせた適切なプランや付加サービスを選ぶ必要があります。

すでに光回線を利用している場合

光回線をすでにご利用している場合は、現在ご契約中のプランに追加で光電話サービスを申し込むことで利用できます。手続き後は、機器の設置や工事が必要になることがありますので、事前に費用など確認しておきましょう。

新規で光回線を契約する場合

現在、光回線を利用していない場合は、まずは新規で光回線を契約する必要があります。
光回線の契約は、NTTなどの事業者以外にビッグローブ光などの光コラボでも可能です。光コラボとは、NTTの光回線とプロバイダが一本化された「光コラボレーション」サービスのことです。
回線事業者を決めたら、光回線の申し込みに合わせてオプションの光電話の申し込みも行います。そして、ルータやホームゲートウェイといった必要な機器を用意します。あとは回線工事完了後に、インターネット接続と光電話の設定を行い、動作確認をします。

オプションサービス

企業にとって今や必要不可欠とも言える迷惑電話対策として、発信者番号表示(ナンバー・ディスプレイ)や迷惑電話ブロックといったオプションがあります。その他には自動転送や着信お知らせサービスなども人気の高いオプションです。
これら複数のオフィス向けのオプションサービスをまとめた、A(エース)などと呼ばれるプランを提供している事業者もあります。例えばビッグローブが提供している「ビッグローブ光電話A(エース)」の場合、1つ1つのオプションを別々に申し込むよりも割安になっているので、お得に利用できます。

企業や個人事業主には
法人向けビッグローブ光電話がおすすめ

法人向けビッグローブ光電話は、法人向けビッグローブ光と合わせてご利用いただける光回線を利用したIP電話サービスです。法人向けビッグローブ光は、NTT東西の光回線とビッグローブのプロバイダサービスが一本化された光コラボレーションです。さまざまなメリットがあり、ビジネスを支えるインターネット回線として皆さまに選ばれています。

個人事業主や任意団体でも契約できる

個人事業主や任意団体でも契約できる

法人向けビッグローブ光は、個人事業主はもちろん、法人格のない組合や公共団体でもご契約できます。経費計上の観点から、自治会やマンション管理組合など、幅広くご利用いただいております。

シンプルな料金でわかりやすい

シンプルな料金でわかりやすい

月額料金はプロバイダ料金を含む金額です。支払い方法は預金口座振替または銀行振込(コンビニ支払いも含む)が選べます。見積り自動作成ですぐにご利用料金が確認できますので、ぜひご活用ください。

法人専用問い合わせ窓口でしっかりサポート

法人専用問い合わせ窓口でしっかりサポート

法人専用のサポート窓口として法人コンタクトセンターを設置しています。ご利用についての疑問やトラブルについて相談できます。法人特有のお悩みにも対応。お客さまをしっかりサポートします。

申し込みはカンタン、Webで完結

申し込みはカンタン、Webで完結

お申し込みはWebで完了できて、書類の提出も不要です(ビッグローブ光電話 自動転送またはA(エース)をお申し込みの場合を除く)。店舗に訪問せずに光回線を利用開始できます。

まとめ

光電話をビジネスで利用する際の法人向けの契約方法や導入手順について詳しく解説しました。
光電話は光回線を使った通話サービスであることや、電話加入権が不要であるとか支払い業務の効率化が図れるといったメリットがあることもご理解いただけたと思います。
しかし、一部ご利用できない電話番号があったり、停電時には基本的に利用できないなど、デメリットや注意点もあるので、気を付ける必要があります。

光電話は、電話やインターネットなどを1つの回線で利用できますし、自動転送などの便利なオプションサービスもあるので、利便性とコスト面で多くの法人や個人事業主のビジネス利用に適しています。光電話を法人契約することで、通信費がビジネス経費として計上できるというメリットを享受できます。

法人向けビッグローブ光電話は、企業はもちろん個人事業主もご利用できますので、自社のニーズや予算なども合わせてお気軽にご相談ください。

この記事を書いた人

ビッグローブ 法人編集部

ITコンサルタント/Webマーケター 松橋 直樹

大手SIer入社後、CMSビジネスの立ち上げや設計・開発・プロジェクトリードまで深く携わる。その後、数社を経てさまざまな案件を経験。プリセールス活動を行いながらプロジェクトの推進やセミナー登壇など、多岐にわたり活躍。ビッグローブ社に参画後は、主に光回線や格安SIMの専門家として、販売や広告、Webマーケティングから情報発信まで、幅広く担当している。

【著者・監修者からの言葉】
これまでのIT業界での長いバックボーンを活かし、思わず読み手の目に留まるような記事の執筆を心掛けています。

運営会社:ビッグローブ株式会社

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